ＳＮＳや各種ネット広告の認知度が上昇、またスマホの普及から新聞購読率は減少しています。
では実際にどの程度の新聞購読率で、どの程度のスマホ普及率となっているかって気にした事ありますか？
本日は自社で使用した紙媒体の販売促進の振り返りと、各種数値の推移を確認して行こうと思います。
ちょっとデータ量が多い更新となりますのでお気を付け下さい。
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新聞購読率
以下は一般社団法人日本新聞協会に掲載されている、新聞の発行部数と世帯数の推移となります
| 年 | 世帯数 | 1世帯あたり部数 |
| 2018 | 56.613.999 | 0.7 |
| 2017 | 56.221.568 | 0.75 |
| 2016 | 55.811.9690. | 0.78 |
| 2015 | 55.364.197 | 0.80 |
| 2014 | 54.952.108 | 0.83 |
| 2013 | 54.594.744 | 0.86 |
| 2012 | 54.171.475 | 0.88 |
| 2011 | 53.549.522 | 0.90 |
| 2010 | 53.362.801 | 0.92 |
| 2009 | 52.877.802 | 0.95 |
| 2008 | 52.324.877 | 0.98 |
| 2007 | 51.713.048 | 1.01 |
| 2006 | 50.382.081 | 1.02 |
| 2005 | 49.837.731 | 1.04 |
| 2004 | 49.837.731 | 1.06 |
| 2003 | 49.260.791 | 1.07 |
| 2002 | 48.637.789 | 1.09 |
| 2001 | 48.015.251 | 1.12 |
| 2000 | 47.419.905 | 1.13 |
1世帯当たり部数は朝刊夕刊をワンセットとしてカウントしています。
世帯数については住民基本台帳よりの抜粋となります。
1を越えている理由として、カウントしている新聞が一般紙、スポーツ紙等をカウントしている為となります。
1世帯で朝刊夕刊で1とカウント、2018年の1世帯当たりの部数は0.7、と言う事は1世帯で換算しますと朝刊、夕刊のどちらかは読んでいるという暴論が出てきます。
（セットで購読している世帯を考えればゼロという事も勿論想定出来ますヨ）
どうでしょう？想像していた購読率と合致しましたでしょうか、想像よりも少ない？多い？
私は想像よりも、まだまだ新聞購読している世帯多いんだなぁというのが素直な感想。
スマホ普及率
以下は総務省の情報通信機器の保有状況（世帯）からの抜粋です
| 年 | 保有率 |
| 2017 | 75.1％ |
| 2016 | 71.8％ |
| 2015 | 72％ |
| 2014 | 64.2％ |
| 2013 | 62.6％ |
| 2012 | 49.5％ |
| 2011 | 29.3％ |
| 2010 | 9.7％ |
| 2009 | -まだゼロですね |
多少データが古くて申しわけないのですが、直近のデータですと保有率は約80％となっているという事です。
こちらはどうでしょう？多い？少ない？
これは更に、ではスマホでニュースサイト閲覧している人、ニュースアプリを使用している人等の詳細数値出さないとイコール新聞からスマホへ
移行しているとは言い難いのですが、詳細な数値を掲載している場所を見つけられませんでした。
色々と数値を出しているサイトは有るものの母数が少ないアンケート等なので信憑性に欠けるので省きます。
サンプル程度ですが、スマホ保有者の90％はニュースサイト、ニュースアプリを使用している。
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ＧＲ店と合同でチラシを配布しました
さて、ここからが本題です、過去にＰ能検の販促部門で全国2位になった事がある私としては、広告宣伝は中々こだわりがあります（ちょっとだけ自慢混ぜてみました笑）
ＧＲ店の設備変更と自店の設備変更が同じ週で実施となりました。
では少しでもスケールメリットだした方が良かろうよ、という事で2店舗合同でチラシを折り込む事としました。
自店のみの新聞折り込みチラシを使用する場合、配布範囲は会員様の分布状況や各種分断要因等を考慮します。
今回は2店合同という事で、2店を中心に正円を描くイメージでの配布エリアを選定。
そうなりますと
・自店のカバーエリアのカバー率が若干減る
という現象が起きるのですが、まぁこれは大人の事情なのでいたしかたない。
さて、結果はいかがでしょうか？
・新聞折り込みチラシ
・ポスティング
・ＷＥＢ広告
等は実施の後効果測定を実行し、今後も継続するのか？効果無しと捉え継続を中止するのか？
を確認します、所謂ＰＤＣＡのチェック、アクションです（ＩＳＯ的なアレもありまして、やらねばならぬ）
以下のようなレポートが部下から私にあがってきまして、それを店長である私が精査し次のアクション策定と。
ぶっちゃけ社外秘な事が多いのでボカシガウスだらけなのですが、広告宣伝を実行する事で、対象地域の会員様がどのような動向を示したか？
を自店の主任が調査確認しレポートを作成します。
実際は上記の画像×数枚のレポートとなります、結構色々と分かりやすくまとめてくれていまして大変助かっています。
多方面からメスが入っているイメージですね。
そして結論なのですが、この広告宣伝を実行する上で自店のカバー範囲が削れた訳ですが
削れた範囲からの会員来店数は減少してしまいました、いや、毎回効果測定しているので想定出来た未来ではあったのですが大人の事情なのでしょうがない。
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さて、新聞折り込みチラシの効果はあるのか
はい、あります。
今回対象地域が削られ、かつその地域からの来店が減っているという事は新聞折り込みチラシの効果ではなかろうか。
何をもって効果があったと判断するのか？
・対象地域の会員来店
・狙った年代の来店があったか
・当日の来店客数
・競合からのシェア獲得
これは法人によって考え方が違うので、弊社としてはこれも社外秘なので書けないのですが
対象地域から想定○○○○通りの来店数があった場合は成功とする、というような指標で物事を考えています。
（この○○○○、ツイッターで絡んでいた方は見てしまったと思います笑）
かけた費用に対しての見返りですね。
この○○○○の部分をしっかりと決めて各種販売促進活動を実施しないと、打った販売促進が成功なのか失敗なのかが分からなくなります。
ですので、何となく新聞折り込みチラシは購読率落ちているみたいだし、効果無い言ってる人多いからやめておこう、この思考になるのかなと。
効果が無いという根拠が数値化されている場合はやめた方が良いと思います。
弊社の場合は新聞折り込みチラシを使用した際の効果測定から、効果まだあるねとなった為いまだ紙媒体を使用しています。
ここまで○○○○でボヤ化しているのも申しわけないので、一つ分かりやすい事例も紹介しておきます。
紙媒体ですが、2次商圏に対して使用した場合、弊社では全く効果ありませんです。
かといって2次商圏にＷＥＢ媒体を使用してもこれまた効果薄いです。
当然ブランド力（店舗名）が浸透している地域でないと販売促進使用しても難しいという結論ですかね。
新聞折り込みチラシとＷＥＢ広告と比較すると？
これはターゲット属性が全く違うので何とも言えません。
ｏ２ｏマーケティングを今後実行する為に各種準備していますが、これは指定直撃型のマーケティングなのでチラシとは違う切り口での効果測定となりますし。
ＷＥＢ関連で一つ言えるのは、今までと同じチラシ方針では数年前から効果薄くなってきているというのは間違いないです。
例えば、新聞折り込みチラシと同じ物をリスティング広告で使用しても効果はかなり薄いと思います。
ツイッターやYOUTUBEで独自性出している店舗様は一歩先に進んでいるなという所感です（全部が全部正解ではないですが）
そんな理由も有りまして、スポーツ館ツイッターアカウントをスポーツ館店長に戻した経緯もあったりなかったり
以上おしまい
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